退職時に会社のSlackのDM履歴を全削除！証拠隠滅で罪に問われる？

導入：退職時のデータ削除、その行為は法に触れるのか？

長年勤めた会社を退職する際、多くの従業員が自身のPCやスマートフォン、あるいはクラウドサービス上のデータを整理します。特に、ビジネスチャットツールであるSlackのようなプラットフォームでは、同僚との個人的なやり取りや業務に関する情報がDM（ダイレクトメッセージ）として蓄積されていることも少なくありません。退職を前に、これらのDM履歴を「個人的なものだから」「会社に迷惑がかからないように」といった理由で一括削除する行為は、一見すると何ら問題のない行動に見えるかもしれません。しかし、この「善意」とも思える行為が、思わぬ形で法的な問題、特に証拠隠滅罪という重い罪に問われる可能性をはらんでいることをご存知でしょうか。

本記事では、退職時に会社のSlackのDM履歴を削除する行為が、いかなる状況下で法的な問題となり得るのか、そして具体的にどのような罪に問われる可能性があるのかについて、刑事弁護の視点から深く掘り下げて解説します。関連する法律や判例を交えながら、電子データの証拠としての性質、不正競争防止法や業務上横領罪との関連性、そして実際に罪に問われた場合の具体的な事例を考察します。最後に、このようなリスクを回避し、安心して退職を迎えるための弁護士からの実践的なアドバイスを提供します。あなたの退職時の行動が、将来の法的トラブルの種とならないよう、ぜひ本記事を通じて正しい知識を身につけてください。

法的な解説：電子データと証拠隠滅罪の境界線

退職時のSlack DM削除が法的な問題となるかどうかを理解するためには、まず「証拠隠滅罪」の定義と、電子データが刑事事件における「証拠」としてどのように扱われるかを把握する必要があります。

証拠隠滅罪の成立要件と「他人の刑事事件」の解釈

日本の刑法第104条は、「他人の刑事事件に関する証拠を隠滅し、偽造し、若しくは変造し、又は偽造若しくは変造の証拠を使用した者は、3年以下の懲役又は30万円以下の罰金に処する」と定めています。この条文から、証拠隠滅罪が成立するためには、以下の要件を満たす必要があります。

1. 他人の刑事事件に関する証拠であること：この要件は、証拠隠滅罪の最も重要な特徴の一つです。自己の刑事事件に関する証拠を隠滅する行為は、原則として証拠隠滅罪にはあたりません。これは、憲法上の自己負罪拒否特権（黙秘権）の保障と関連し、自己に不利益な証拠を隠滅する行為は、自己の防御権の行使とみなされるためです。例えば、自分が犯した罪の証拠を自分で隠す行為は、それ自体では証拠隠滅罪には問われません。しかし、この原則には例外があります。例えば、他人に教唆して自己の刑事事件の証拠を隠滅させた場合や、共犯者が自己の刑事事件と他人の刑事事件の双方に関する証拠を隠滅した場合は、証拠隠滅罪の共犯が成立し得ると解されています。また、「他人の刑事事件」とは、現に捜査機関が捜査を開始している事件や、将来的に刑事事件に発展する可能性のある事件も含まれると解釈されています。 2. 「証拠」の意義：判例は、証拠隠滅罪における「証拠」を「刑事事件が発生した場合、捜査機関又は裁判機関において国家刑罰権の有無を判断するに当たり関係があると認められる一切の資料」と広範に解釈しています。これには、犯罪の成否、態様、刑の軽重に関係する資料だけでなく、訴訟条件等の訴訟手続上の事実に関する資料も含まれます。また、物証だけでなく、法廷で証言する人（人証）も「証拠」に含まれるとされています。SlackのDM履歴のような電子データも、その内容が刑事事件の事実認定に影響を与えるものであれば、「証拠」に該当し得ます。 3. 隠滅、偽造、変造、または偽造・変造された証拠の使用：「隠滅」とは、証拠の効用を失わせる一切の行為を指し、物理的な破壊だけでなく、隠匿や利用不能にすることも含まれます。電子データの場合、削除、上書き、暗号化、アクセス制限などがこれに該当し得ます。重要なのは、これらの行為が「証拠としての価値を失わせる」目的で行われたかどうかです。

電子データの「証拠」としての性質と「財物性」に関する法的議論

SlackのDM履歴のような電子データは、現代の刑事事件において極めて重要な証拠となり得ます。電子データは、その性質上、容易に複製、改変、削除が可能であるため、その保全が特に重要視されます。裁判においては、電子データの真正性（改ざんされていないこと）や証拠能力が厳しく問われます。例えば、DMのタイムスタンプや送信者情報、内容の完全性などが検証の対象となります。

また、電子データが刑法上の「財物」に該当するか否かは、窃盗罪や業務上横領罪の成否を判断する上で長らく議論されてきた重要な論点です。伝統的に、刑法上の「財物」は有体物（形のあるもの、固体・液体・気体）を指すとされてきました。しかし、情報化社会の進展に伴い、電子データのような無体物についてもその「財物性」を認めるべきかという議論が活発化しています。

情報そのものの財物性を否定する見解：多くの学説や判例は、情報そのものは有体物ではないため、窃盗罪や業務上横領罪の客体となる「財物」には該当しないと考えています。この見解によれば、電子データをコピーしても元のデータは失われないため、「窃取」や「横領」という概念が当てはまりにくいとされます。情報が化体された媒体の財物性：一方で、電子データが記録された媒体（USBメモリ、ハードディスク、CD-ROMなど）は有体物であるため、これらを窃取したり横領したりする行為は、それぞれ窃盗罪や業務上横領罪に該当するとされています。例えば、会社のPCからUSBメモリにデータをコピーして持ち出す行為は、USBメモリ自体を窃取したとして窃盗罪に問われる可能性があります。「管理可能な財産上の利益」としての電子データ：近年では、電子計算機使用詐欺罪（刑法246条の2）のように、財産上の利益を保護する規定も存在します。電子データそのものを「財物」とは認めなくとも、それが企業にとって経済的価値を持つ「管理可能な財産上の利益」であると捉え、不正な削除や持ち出しが他の罪（例えば、電子計算機損壊等業務妨害罪など）に該当する可能性も指摘されています。特に、SlackのDM履歴が会社の重要な情報資産である場合、その不正な削除は会社の業務に支障をきたし、損害を与える行為とみなされる可能性があります。

不正競争防止法における「営業秘密」の厳格な定義とSlack DMの関連性

退職時にDM履歴を削除する行為が、会社の「営業秘密」の隠滅とみなされる場合、不正競争防止法に違反する可能性があります。不正競争防止法は、企業の営業秘密の不正取得、使用、開示などを禁止しており、これに違反した場合には刑事罰が科せられます。営業秘密とは、以下の3つの厳格な要件をすべて満たす情報です。

秘密管理性：情報が秘密として管理されていること。具体的には、アクセス制限（パスワード設定、入退室管理など）、秘密である旨の表示（「マル秘」表示、秘密保持契約の締結など）、情報へのアクセス権限の限定などが求められます。SlackのDM履歴の場合、会社がDMの閲覧権限を制限したり、秘密情報を含むDMであることを明示したりしているかどうかが重要になります。有用性：情報が事業活動に有用な技術上または営業上の情報であること。例えば、顧客リスト、製造ノウハウ、新製品の開発計画、マーケティング戦略などがこれに該当します。DMの内容が、会社の競争優位性に関わる情報であれば、有用性が認められる可能性が高まります。非公知性：情報が公然と知られていないこと。一般に入手可能な情報や、容易に知り得る情報は営業秘密には該当しません。DMの内容が、社外秘の情報であるかどうかが判断のポイントとなります。

SlackのDM履歴に、顧客情報、取引情報、開発中の技術情報、人事情報など、会社の営業秘密に該当する内容が含まれており、かつ上記の3要件を満たしている場合、それを削除する行為は、営業秘密の隠滅とみなされ、不正競争防止法違反に問われる可能性があります。特に、退職後に競合他社への転職を予定している場合など、「不正の利益を得る目的」（転職先での利用や、自社の競争力低下を狙うなど）があったと判断されれば、その可能性はさらに高まります。不正競争防止法違反の法定刑は、「10年以下の拘禁刑又は1000万円以下の罰金、またはこれを併科」と非常に重いものです。

業務上横領罪の適用可能性と電子データ

DM履歴の削除が、業務上横領罪に問われる可能性も理論上はゼロではありません。業務上横領罪は、業務上自己の占有する他人の物を横領する行為を処罰するものです（刑法253条）。ここで問題となるのは、SlackのDM履歴が「他人の物」であり、かつ「財物」に該当するかという点です。

会社のSlackアカウントは、会社が従業員に業務遂行のために貸与しているものであり、そのDM履歴も会社の管理下にある情報と解釈されることがあります。しかし、前述の通り、電子データそのものの「財物性」については刑法学上、否定的な見解が多数を占めています。したがって、DM履歴の削除行為が直接的に業務上横領罪に該当すると判断されることは稀であると考えられます。

ただし、DM履歴が記録された会社のサーバーやPCといった「媒体」を不正に処分したり、物理的に破壊したりする行為は、その媒体自体が財物であるため、業務上横領罪や器物損壊罪に問われる可能性があります。また、DM履歴の削除が、会社に対する背信行為とみなされ、背任罪（刑法247条）に問われる可能性も考えられます。背任罪は、他人のために事務処理をする者が、自己または第三者の利益を図る目的で、任務に背く行為をし、本人に財産上の損害を加えた場合に成立する罪です。

関連判例と電子データの重要性

電子データに関する証拠隠滅罪や情報持ち出しに関する判例は増加傾向にあり、その判断は個別の事案における具体的な状況に大きく左右されます。例えば、自動車会社の元従業員が退職直前に会社のサーバーから商品企画に関する営業秘密データを私物のハードディスクに複製して持ち出した事案では、最高裁は「不正の利益を得る目的」があったと認定し、不正競争防止法違反を認めました。この判例は、電子データの不正な持ち出しが刑事罰の対象となることを明確に示しています。

また、民事裁判においても、電子メールやチャットの履歴は重要な証拠として扱われます。企業は、訴訟に備えて電子データの保全（リーガルホールド）を行うことが一般的であり、Slackのようなビジネスチャットツールも、法的な証拠能力を担保するための機能を備えています。これらの事実からも、電子データ、特にビジネスチャットのDM履歴が、法的な紛争においていかに重要な意味を持つかが理解できます。SlackのDM履歴の削除も、その内容や目的によっては、これと同様に扱われる可能性があります。証拠隠滅罪(4) ～「証拠隠滅罪にいう『証拠』の意義」「『証拠』には人証を含む」「参考人の虚偽供述・証人の偽証は『証拠の偽造』に該当しない」を説明～｜社会人のスマホ学習ブログ従業員が「企業秘密」の会社の資料を持ち出したら罪になる？ | 顧問弁護士なら企業法務に強いデイライト法律事務所従業員が「企業秘密」の会社の資料を持ち出したら罪になる？ | 顧問弁護士なら企業法務に強いデイライト法律事務所不正競争防止法の営業秘密とは？3つの要件と漏洩時の罰則を解説 | 企業法務弁護士ナビ営業秘密～営業秘密を守り活用する | 経済産業省 Slackのダイレクトメッセージ、実は会社も見られるかもしれない | CIO データリクエストの概要 | リーガル情報 | Slack

具体的な事例：退職時のDM削除が招いた刑事事件の可能性

ここでは、退職時のSlack DM削除が、実際にどのような状況で刑事事件に発展し得るのかを具体例を挙げて解説します。

事例：Aさんのケース

Aさんは、IT企業の営業職として5年間勤務し、多くの顧客とのやり取りをSlackのDMで行っていました。退職が決まり、Aさんは個人的なやり取りや、業務とは直接関係のない雑談のDMを削除しました。しかし、その中には、Aさんが担当していた大手顧客との間で交わされた、競合他社の製品に関する情報や、自社の新製品開発に関する初期段階のアイデアが含まれるDMも含まれていました。Aさんは、これらのDMが「個人的なメモ」のようなものだと認識しており、特に悪意なく削除しました。

退職後、Aさんは競合他社に転職しました。数ヶ月後、Aさんが以前担当していた大手顧客から、Aさんが転職した競合他社が、Aさんが在籍していた会社の未発表の新製品と酷似した製品を開発しているという情報が寄せられました。会社は内部調査を開始し、Aさんの退職時の行動に疑念を抱きました。特に、AさんのSlackアカウントから大量のDMが削除されていることが判明し、会社はAさんが営業秘密を不正に持ち出し、その証拠を隠滅したのではないかと疑い、刑事告訴を検討し始めました。

この事例における法的問題点

Aさんのケースでは、以下の点が法的な問題となり得ます。

営業秘密の隠滅の可能性：削除されたDMの中に、会社の「営業秘密」に該当する情報（競合他社の製品情報、自社の新製品開発アイデアなど）が含まれていた場合、その削除行為は不正競争防止法における営業秘密の隠滅とみなされる可能性があります。Aさんに「不正の利益を得る目的」（転職先の競合他社で利用するためなど）があったと判断されれば、不正競争防止法違反に問われるリスクがあります。証拠隠滅罪の適用可能性：Aさんが、自身の転職先の競合他社での活動に関連して、自社に不利益な情報（営業秘密）を削除したと判断された場合、これは「他人の刑事事件」（この場合は、会社がAさんに対して不正競争防止法違反で刑事告訴を検討している状況）に関する証拠を隠滅したとみなされ、証拠隠滅罪に問われる可能性も考えられます。ただし、Aさん自身が被疑者となる場合、自己の刑事事件に関する証拠隠滅は原則として罪に問われないため、この点は慎重な判断が必要です。しかし、会社がAさん以外の人物（例えば、Aさんの転職先の会社）を刑事告訴する可能性も考慮すると、Aさんの行為が間接的に「他人の刑事事件」の証拠隠滅に繋がる可能性も否定できません。業務上横領罪の可能性：DM履歴が会社の重要な資産とみなされ、Aさんがそれを不正に削除した行為が、会社の財産を不法に領得する意図で行われたと判断されれば、業務上横領罪が成立する可能性も理論上は考えられます。しかし、電子データそのものの財物性に関する議論や、DMの具体的な内容、削除の意図など、個別の事情によって判断は異なります。

この事例はあくまで仮定ですが、退職時の安易なデータ削除が、後になって重大な法的問題に発展する可能性を示唆しています。特に、転職先が競合他社である場合や、削除したデータに会社の重要な情報が含まれている場合は、より一層の注意が必要です。

弁護士のアドバイス：退職時のデータ管理における注意点

退職時のデータ削除が思わぬ法的リスクを招かないよう、弁護士として以下の実践的なアドバイスを提供します。

1. 会社の情報管理ポリシーを確認する

まず、退職前に会社の情報管理ポリシーや就業規則を必ず確認してください。多くの企業では、情報セキュリティやデータ管理に関する規定を設けています。特に、退職時のデータ取り扱いについて明記されている場合があります。不明な点があれば、人事部や法務部に確認し、指示に従うことが最も安全な方法です。

2. 業務関連データと私的データの明確な区別

SlackのDMに限らず、業務で使用していたPCやスマートフォン内のデータは、業務関連データと私的データを明確に区別することが重要です。業務関連データは、原則として会社に帰属するものであり、無断で削除したり持ち出したりすることは避けるべきです。私的データについては、会社の許可を得てから、適切な方法でバックアップを取り、会社支給のデバイスからは完全に削除するようにしましょう。

3. 安易なデータ削除は避ける

「個人的なやり取りだから」という理由で、安易にDM履歴を削除することは避けてください。特に、業務に関連する内容が含まれている可能性のあるDMは、削除する前にその内容を十分に確認し、会社にとって重要な情報が含まれていないかを慎重に判断する必要があります。少しでも疑問があれば、削除せずに会社に相談する方が賢明です。

4. 営業秘密に該当する情報の取り扱い

DM履歴の中に、会社の営業秘密（顧客情報、技術情報、企画書、財務情報など）に該当する情報が含まれている場合は、絶対に削除したり、個人的に持ち出したりしないでください。これらの情報は、不正競争防止法によって厳重に保護されており、違反した場合には重い刑事罰や民事上の損害賠償責任を負う可能性があります。退職後も、これらの情報を利用したり、第三者に開示したりすることは厳禁です。

5. 疑わしい場合は弁護士に相談する

もし、退職時のデータ管理に関して少しでも不安や疑問がある場合は、自己判断せずに速やかに弁護士に相談することをお勧めします。特に、会社との間でトラブルが発生している場合や、競合他社への転職を予定している場合は、事前に弁護士のアドバイスを受けることで、将来的な法的リスクを回避することができます。弁護士は、個別の状況に応じて、適切な法的アドバイスや対応策を提供することができます。

6. 会社との円満な退職交渉

最も重要なのは、会社との円満な退職交渉を心がけることです。退職時に会社との間で不必要な摩擦を生じさせないよう、誠実な態度で対応し、必要な引き継ぎを適切に行うことが、後々のトラブルを避ける上で非常に有効です。データ管理についても、会社の指示に従い、透明性を持って対応することで、不信感を与えずに済みます。

まとめ：退職時のデータ削除は慎重に、法的リスクを理解して行動を

退職時に会社のSlackのDM履歴を削除する行為は、一見すると些細なことのように思えるかもしれません。しかし、その行為が「他人の刑事事件に関する証拠」の隠滅とみなされたり、会社の「営業秘密」の不正な取り扱いと判断されたりする場合には、証拠隠滅罪や不正競争防止法違反、さらには業務上横領罪といった重大な刑事罰に問われる可能性があります。特に、電子データは現代社会において重要な証拠としての価値を持ち、その取り扱いには細心の注意が求められます。

本記事で解説したように、証拠隠滅罪は「他人の刑事事件」に関する証拠が対象であり、自己の刑事事件に関する証拠隠滅は原則として罪に問われません。しかし、状況によっては、自己の行為が間接的に他人の刑事事件の証拠隠滅に繋がる可能性や、不正競争防止法違反や業務上横領罪といった別の罪に問われるリスクも存在します。また、電子データの「財物性」に関する議論も、今後の判例の蓄積によって変化する可能性があります。

退職時には、会社の情報管理ポリシーを必ず確認し、業務関連データと私的データを明確に区別することが不可欠です。安易なデータ削除は避け、特に営業秘密に該当する情報については厳重な管理を徹底してください。もし、データ管理に関して少しでも不安や疑問がある場合は、自己判断せずに速やかに弁護士に相談し、適切なアドバイスを求めることが、将来的な法的トラブルを回避するための最も賢明な選択です。

円満な退職交渉と、法的リスクを理解した上での慎重な行動が、あなた自身の未来を守ることに繋がります。

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